東京精電は、環境にやさしいエネルギーを提案します。

品質への取り組み

 

ISO認証取得について

当社は、ISO9001:2015の認証を受けました。

ISO9001_2015

東京精電の品質方針

                    品 質 方 針

「東京精電」は、社員の幸せを求め、お客様と共に成長していくため、顧客満足度を向上させる
能力に影響を与えるリスク及び機会を定め、ものづくりとサービスを通じて、顧客価値を向上させる
S(戦略)・PDC・L(学習)・A活動を実践し、より良い商品・サービスを、スピード感を持って、より早く、
適正価格でお届けし、客先クレームを『0』にします。

  1、お客様本位の製品を開発し、価値ある提案を行うため、社員個人の能力向上を図り、
    高い技術に挑戦し続けます。

  2、お客様の要求事項を満たす、良い品質の製品と、喜んで頂けるサービスをお届けする
    ため、叡智(えいち)を集め最大の力で対応します。

  3、お客様、社員、ビジネスパートナーに感謝の心で接し、全ての人から信頼を得られる
    人を育てます。

  4、品質マネジメントシステムの適合と有効性を定期的に見直し、継続的な改善を行うこ
    とで、成長し続ける会社にします。

  5、法令・規制を順守し、社会と調和のとれた発展を目指します。

2021.6.1

                         代表取締役トップマジネメント 岩本 千章

東京精電の品質目標(第83期)

                品 質 目 標(83期)
        期間:2021年6月1日~2022年5月31日

1.GCDの達成を目標にお客様の求める品質を提供し、顧客満足向上を図る。
  (1) 客先クレーム「0件」を活動の原点とし、82期の半減を達成する。
    ①不適合是正のスピード化を図る。(客先クレーム対策会議後、1週間以内の報告)
    ②過去の再発防止策を分析し、有効性を評価の上、再発防止を図る。
  (2)技術部の先行手配100%実施を図る。
  (3) 全社工程計画の実践と標準納期設定による納期遅延クレームを無くす。

2.生産部門の司令塔として、生産計画、部材価格交渉、納期管理、在庫管理及び工程管理を
  推進し、利益を創造する生産管理課を目指す。

3.組織の持続的成長を図る為、次世代を担う人材育成を図る。
  (1)生産士、電子機器組立、電気工事士、電気主任技術者、QC検定の取得を図る。
    (各資格での2名以上の取得)
  (2)若手社員のベテラン社員に頼らない技能的自立を図る。

                              品質管理責任者 村田 耕三

 

                部 門 目 標(83期)

■営業課
1.客先クレームを0件にする。
2.自立型営業の実現:スピード対応。
3.顧客満足度向上:チームで対応。

■販売促進課
1.客先クレームを0件にする。
2.自立型営業の実現:スピード対応。
3.顧客満足度向上:チームで対応。

■技術部
1.客先クレーム目標0件。
2.設計品納期達成率100%。
3.設計力向上、技術的ノウハウの蓄積とその活用を目的とした活動を行います。

■開発部
1.PICマイコンのプログラマ育成。
2.C言語勉強会の実施。

■生産管理課
1.客先クレーム『0』件にする。
2.部品の標準化と在庫管理能力向上を図り、利益を創造する購買を行う。
3.生産部門の司令塔として、生産計画、部材価格交渉、納期管理、在庫管理及び
  工程管理を推進する。

■電子装置製造課
1.客先クレームを「0」件にする。
2.リピート品1日前完成率を「100%」にする。
3.組織の持続的成長を図るため、次世代を担う人材育成を図る。

■変成器製造課
1.客先クレーム『0』件にする。
2.納期達成率を『1日前完成100%』にする。
3.組織の持続的成長を図るための人材育成と資格取得。

■センサ製造課
1.客先クレーム『0』件にする。
2.納期達成率を『1日前完成100%』にする。
3.組織の持続的成長を図るための人材育成と資格取得。

■メカトロエンジニアリング課
1.他部門からの工程内不適合発生を「0」件にします。
2.製品の付加価値を上げる。
3.課員の力量を向上します。

■総務部
1.WEB工場見学ができるようなホームページ作りを目指し、ホームページへ100頁追加
  掲載の実施及び進捗管理。
2.社員満足度調査を開始し、改善活動により初回調査値より、社員満足度10%向上を
  目指す。
3.社員個人の能力向上のため、業務に必要な資格の取得対象者の決定と取得サポート。

■品質保証部
1.客先クレームの件数を82期の半減に取組みます。
2.組織の持続的成長を図るため、次世代を担う人材育成を図ります。

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